飢餓の理由 - To Tomorrow

英語学習サイトでビデオを見ていて、
「意図的なポリシーで飢餓の大陸に変えられている」(The Future of Food 4, EnglishCentral.com)
とあったので、驚ろいていろいろと勉強することになりました。

検索してみると、たぶん誰も意図的に飢餓に仕向けているわけではないのだと思いますが、でも、そうも言いたくなるほどのありさまなのですね。

なんと、あの国連からの指示や支援ですら、ひどい失敗ばかりで実質、飢餓を悪化させているし、そして先進国が作物を投機に使うので、食物価格が高騰してすべて売らなければならず何も残らないし、それでも食べ物が高くて買えない！2008年に食物価格が高騰したときには途上国40カ国で暴動が起きました。
それに加えて、モンサント社が開発販売している遺伝子組み換え種が土壌の微生物を殺し、家畜を殺し、栄養分を激減させて飢餓に輪をかけている。＞＜

遺伝子組み換えは私も安全性を疑って避けてきましたが、これはいったい何なのかというと、農薬に耐えるよう開発されたものなのですね。（有機農法であれば遺伝子組み換えはないのですね。混入は別として）遺伝子組み換えのなかには、殺虫力をつけた品種もあるそうです。

モンサントはむかしベトナム戦争の枯れ葉剤で潤った会社で、日本にもPCBやダイオキシン、カネミ油症事件で知られた農薬の会社です。（参考：ウィキペディア）

怖いのは、遺伝子組み換え技術は、実用前に安全性について「まったく調べていない」ことです。これで流通できてしまう、特許まで取れてしまうという…アメリカ政府のいい加減さも怖いです。人をモルモットにしています。

一方で、臨床的証明がないなどと言って足蹴りにされてきた千年、２千年あるいはそれ以上という歴史と実績を持つ古い医学のことは、どう考えるのでしょう。逆に、今のいわゆる「西洋医学」の長くてせいぜい百年単位の臨床実験に、いったいどのくらいの信頼性があったでしょう。

モンサントは、自社の農薬とそれに耐える遺伝子組み換え種のセットで農業が安上がりになり効率が上がり、世界の食料不足を解消できると言っていたそうですが、世界で被害報告が出て、もう「環境に優しい」とは言えなくなりました。

それでも禁止されないのは人がそれで直接死なないからでしょう。健康を損なった弱者にはきっと影響が出ているに違いないですが、それと分からなかったり声にできずにいるのでしょう。すぐに命にかかわらなくても人の健康が、苦痛のない毎日を送る権利が、企業の金儲けのために後回しにされるのは、ビデオの話者の言葉をお借りして「不正です。非道徳です。変えねばなりません」

モンサントは遺伝子組み換えで特許を取っていて、毎年農家に使用料を払わせているそうです。その上、風に乗って紛れ込んだ種を使ったために起訴された農家などアメリカに1500件、そしてカナダにも。
２、３日前にも BloombergBusinessweek に特集記事を組まれ、アメリカで３番目に嫌われている会社、と見出しにされています。（１番目と２番目もホントにあるんでしょうか）ビデオの話者も（インドのかたですが）モンサントを名指しでした。（それで私もようやく知ったのですけど）

ちなみに、日本では流通過程で混じっても５％以下なら「意図せざる混入」として遺伝子組み換えは「使用していません」と言えるそうです。

以下、衆議院の調査資料からいくつか抜粋します：

農産物価格は、1990年代の低迷から、21世紀、とりわけ2003年以降2008年の前半にかけて高騰した。トウモロコシ、小麦の国際価格は２倍以上となり、コメ価格は2008年に入ってからの４ヶ月間だけで２倍以上とこれまでにない水準となった。その後価格は下げ基調に入ったとは言うものの、引き続き高い水準で推移している。（中略）食料価格の高騰によって、特にアジア、アフリカ等の途上国では食料暴動が発生し、一部の輸出国では輸出の禁止措置が発動された。また、食料価格の暴騰は、生計費の６割から８割が食料費で占められている貧困層にとって極めて重大な事態、すなわち「飢餓」をもたらしている

（世界の食料は）「北（先進国）は食料過剰」であるのに対して、「南（途上国）は食料不足」の状態にある

「食料の偏在」の問題は、「比較優位の原則」に則りそれぞれの国が「得意な産業分野に特化する」ことにより、解消できる問題と考えられている。すなわち、南の諸国は近代化を図るために、農業よりも工業を振興し、また、農業面では主食の穀物は先進国に任せ、例えば熱帯産品（コーヒー、綿花等）に特価（モノカルチャー化）して、外貨を稼ぎ、安価な食料を必要なだけ輸入することが望ましいとの考えであり、こうした考え方を背景に、IMF、世界銀行といった国際機関を通じて、様々な援助が行われてきた

政府の助成や農産物価格支持に伴う政府の支出は廃止された。このようなIMF・世銀による構造調整政策は、メキシコ国内の小農による生産体制を不安定化させることになった。（中略）以上の結果メキシコは、トウモロコシの純輸入国へと転落することになったのである

IMF・世銀による構造調整政策は、アフリカにおいても貧困を拡大してきたことは否定しようがない。例えば、マラウイの実例である。1999年にマラウイ政府は農家に肥料とトウモロコシの種子を無料で配布したところ、トウモロコシが過剰生産となった。世界銀行は、補助金が貿易を歪曲していると主張し、補助金の規模を縮小させるだけでなく、最終的には廃止させてしまった。また、IMFは、債務解消のためとして、マラウイ政府が備蓄用にもっていた穀物の大部分を売却させ、その収入を充てることとした。しかし、売却後に食料危機が起こり、2001年ー2002年には飢餓で約1500人が死亡した。2005年に再び食料危機が起こった時には、ムタリカ大統領は、IMF・世銀の主張には耳を貸さず、肥料の補助金を再び導入し、200万の農家が小売価格の３分の１の水準で購入できるようにし、種子も値引きをさせた。２年連続の豊作となった結果、100万トンのトウモロコシが余剰となり、南アフリカへトウモロコシを輸出することになったとされている。